【報告】大気に及ぼす影響を「見える化」
米AIベンチャーと電通大がデンマークで実証実験
2020年03月27日
本学とAvanti R&D社（米ロサンゼルス・CEO 湯浅剛氏）は、独自技術を組み合わせ、交通車両による大気汚染の状態を「見える化」する共同研究で合意しました。近く、環境先進国・デンマークで実証実験を開始します。本学の大気環境センシング技術（田中健次教授、石垣陽特任准教授）と、Avanti R&D社のAI交通カメラを組み合わせ、PM2.5や、CO2、等の大気汚染の実態を数値化するものです。
本学、Avanti R&D社、デンマーク大使館は、2020年3月11日、このプロジェクトの開始を宣言する共同宣言に調印しました。
- AI交通カメラ
田中健次教授の下で研究を続けている石垣陽特任准教授は、世界初のスマホ接続型モバイル環境センサーを開発し、日本、途上国を中心に屋内外の環境測定で実用化しています。同センサーは安価・小型・低消費電力でありながらPM2.5、NO2、CO2、等の大気汚染を測定でき、特に長期・屋外での測定において実績があることから多地点への展開に適しています。
また、Avanti R&D社が開発したAI交通カメラは、車種、速度、台数などをリアルタイムに不可逆なテキストデータに変換し、また各移動体に匿名のIDを付与してセンサー間の移動時間、移動経路を計測する世界初の技術Re-IDを備えています。一切の動画像を転送しないことからEU一般データ保護規則（GDPR）にも対応し、欧州・アジア各国政府より高い評価を得ています。
今回の技術開発は、Avanti R&D社のAI交通カメラからの通行車両情報と、本学の大気環境センサーの測定値を同時取得し、各パラメータの相関関係から通行車両・交通状況が大気環境に及ぼす影響をリアルタイムに解析する技術を開発するものです。
同技術は、"環境に配慮した街づくり" のノウハウを有するデンマークの首都コペンハーゲン西部のアルバーツルンド市で行われているヨーロッパ最大のインフラ知能化プロジェクトDenmark Outdoor Light Labと共同で、2020年より3年間の実証実験を実施します。