【ニュースリリース】「ムーンショット型研究開発事業 新たな目標検討のためのビジョン公募」目標検討チームに採択
2021年01月29日
本学は、国内外の多様な民間企業と共同で、「柔軟で安心な「場」と多様な幸せのカタチを実現するFlexインフラに関する調査研究」の調査研究に着手しました。
この調査研究は、JST（科学技術振興機構）で実施されていた「ムーンショット型研究開発事業 新たな目標検討のためのビジョン公募（ミレニア・プログラム）」に「人間知×機械知×自然知によるFlexインフラで、柔軟で安心な「場」と多様な幸せのカタチを」をキャッチフレーズとして応募し、採択されたものです。
本調査研究は、JST未来社会創造事業「超スマート社会の実現」領域 探索研究において、「機械・人間知とサイバー・物理世界の漸進融合プラットフォーム」として採択され、機械知（AI）と人間の協働～世界中のセンサー・アクチュエータ・アプリ（機能）の連携による持続的サービス生成と自律分散的に高度化する社会像をさらに発展させ、外部メンバーとの連携により具現化を進めてきたものです。
本学からは、大学院情報理工学研究科の石垣陽 特任准教授、橋山智訓 教授、金子修 教授の3名が参加することで、AI、ネットワーク、ロボット、量子技術が「場」に関わる森羅万象を把握・学習し、自律的に進化しながら新しい特徴量や解決策を提案しながら進化する「超スマート社会」の実現を目指します。
検討チームでは、キャッチフレーズで示されるような、多様性が享受され災害にも動じず技術革新や社会変化にも柔軟に対応できる都市・まちを2050年の社会像として掲げ、その実現に必要な、建物等のハードとそれを制御するソフトやセンサーが連携する自律進化型基盤「Flexインフラ」を提案します。本研究調査では多様な価値観を俯瞰するためのアンケート調査や国内外の先進事例調査などを通じて、メンバーの各専門視点からこの社会像実現の技術的課題を検討します。
本学では現在、東京都の「AIとIoTにより認知症高齢者問題を多面的に解決する東京アプローチの確立」に参画し、多様な環境IoTセンサーやウェアラブル機器により認知症の周辺事象（BPSD）を事前予測するシステム開発に取り組んでいます。本研究事業とのシナジーにより、Flexインフラにより高齢者を支援する柔軟な「場」としての着実な社会実装も期待されます。
このように多様性を育みながらコミュニケーションを促進し、イノベーションを起こすための「D.C.＆I.戦略」（DはDiversity、CはCommunication、IはInnovation）を本学では打ち出しており、本調査研究はその象徴的なプロジェクトとなります。
提案した2050年の社会像のイメージ
詳細は以下をご参照ください。
- （新しいウィンドウが開きます）ムーンショット型研究開発事業｜ミレニア・プログラム（JST）
- （新しいウィンドウが開きます）東京都のプロジェクト「AIとIoTにより認知症高齢者問題を多面的に解決する東京アプローチの確立」
- （新しいウィンドウが開きます）電気通信大学の「D.C.＆I.戦略」
- （新しいウィンドウが開きます）「JST ムーンショット型研究開発事業 新たな目標検討のためのビジョン策定（ミレニア・プログラム）」に採択（PDF：294KB）